12月8日（木）〜10日（土）、東京ビッグサイトで「エコプロ2016」が開催されました。「地球温暖化対策と環境配慮」、「クリーンエネルギーとスマート社会」を2大テーマに掲げ、今年から「エコプロダクツ」から「エコプロ～環境とエネルギーの未来展」と改称。UNIDO東京事務所は、18回目を迎える本展への「在京大使館プログラム」を実施。20の大使館から25名の外交官が参加しました。

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会場は、一歩足を踏み入れると熱気が伝わってくるほど。社会科見学で団体訪問している小学生から、熱心に商談を行うビジネスマン・ウーマンなど、ブースはどこも大賑わい。隣の人との話し声もかき消されてしまうほど、という場所も。そうした中、UNIDO東京事務所主催の「在京大使館プログラム」に参加した外交団は、ふたつのグループに分かれ、耳に装着した簡易ガイドシステムから聞こえてくる通訳の方の声を頼りに、計8社のブースを訪問しました。

パナソニックでは、夜間充電したエネルギーを活用したシステムをはじめとした、「エネルギーをつかう家から、つくる家へ」のコンセプト、また東レでは、高性能繊維製品の活用について説明を受けた外交団。「アフリカにも資源がある。工場設置の予定は？」など、具体的な質問も飛び交いました。三菱電機では、上海にある世界最速エレベーターの振動を軽減する設備を、体験コーナーで実感。トヨタでは、水素社会への取り組みとそれまでに使用されるハイブリッドカーの展示にも身を乗り出していました。積水化学でのフィルム太陽電池にも、興味を示していた外交団。自国での導入、また技術移転についての可能性に常にアンテナを張っている様子が垣間見られました。

写真を撮りながら、熱心に説明に耳を傾け、出展者への質問も欠かさない一行は、富士ゼロックスでのプリンターシェアリングによる持続可能な社会への取り組み、UPMでは本部を置くフィンランドにおける「森」へのアプローチにも聞き入っていました。食品を扱う企業、味の素では、商材となるマグロの捕獲を持続可能にする研究・取り組み、と言った、製造業などとはまた違った「エコ」への取り組みが紹介されました。外交団は、ブースの担当者達とも、精力的に名刺交換をするなど、日本のエコプロダクツおよびその取り組みへの関心の高さが、うかがえました。

「会場には、自国に導入できるアイデアで溢れている。非常に興味深い」とコメントするのは、リベリア大使館の代表。また東ティモール大使は、「環境にやさしい素材が興味深い」と、展示物に触れ、その感触を確かめていました。ザンビア大使館の代表は、「自国にはすでに日本企業が展開しているが、その可能性をさらに広げていきたい」と自信に溢れる笑顔で語りました。

 

 

参加大使館：

アンゴラ共和国、イラク共和国、ウルグアイ東方共和国、カンボジア王国、コソボ共和国、ザンビア共和国、タンザニア連合共和国、トーゴ共和国、ドミニカ共和国、ネパール連邦民主共和国、ハイチ共和国、ベトナム社会主義共和国、ベナン共和国、ベネズエラ・ボリバル共和国、ペルー共和国、ボツワナ共和国、リベリア共和国、レソト王国、東ティモール民主共和国、南アフリカ共和国

訪問ブース

パナソニック、東レグループ、三菱電機グループ、トヨタ自動車、積水化学工業、富士ゼロックス、UPM、味の素グループ