UNIDO東京事務所は、2021年3月26日、国連工業開発機関（UNIDO）東京事務所と国連開発計画（UNDP）駐日代表事務所は、SDGグローバル・フェスティバル・オブ・アクションfrom JAPAN (*1)において、「世界に変革をもたらすデジタル技術とイノベーション」を開催しました。（#TurnItAround #SDGsで世界を変えよう）

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このセッションでは、デジタル技術とイノベーションが、いかにして手の届きにくい人たちに新たな価値や機会をもたらし、貧困や格差といった課題の解決を通じてSDGsに貢献しているのかを話し合いました。コロナ禍で加速するデジタル化に焦点を当て、「誰も取り残さない」世界の実現に技術をどう活用できるか、その可能性とリスクについて議論しました。

モデレーターは、ザ・ハフィントン・ポスト Japan 　編集長　竹下・ライアン・隆一郎氏が務めました。パネリストとして、セネガルの未電化村落でインターネット事業を行う株式会社 シュークルキューブジャポン   代表取締役社長　佐藤弘一氏、NULI & AGROLAY　創設者　Ada Osakwe氏 （ナイジェリア）、Techshelta Company Limited　共同創業者/人事・管理部門長　Gifty Mintaa Quarshie氏（ガーナ）が登壇し、自己・自社紹介のプレゼンターションをし、その後パネルディスカッションが行われました。

モデレーターの竹下氏は、様々な人々、NGO、企業、起業家、政府が一緒になってテクノロジーを通じて地球規模の課題解決に取り組むことが重要であると語り、共にテクノロジーの活用を促進していきましょうと呼びかけました。

佐藤氏は、UNIDO東京事務所のプログラムやUNIDO東京事務所 アフリカアドバイザー アイサトゥ・ンジャイと共に、セネガルの未電化村落にインターネットの普及に取り組んでいることを紹介。デジタルインフラは脆弱な人々を支援し、不平等の是正につながると述べ、デジタルテクノロジーを導入する際は、「誰も取り残さない」ことが重要であるとし、民間企業としてできることをこれからも探っていきたいと話しました。

Ada氏は、テクノロジーを通じて解決策を共に作り上げることが鍵となると述べ、地域の伝統知識と時に別の国・地域からくるテクノロジーの応用とのバランスを考慮しながら取り組むことが良策であるとしました。

Gifty氏は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を受けていないビジネスは無いと述べ、この課題は、ビジネスとして何らかの形のデジタルテクノロジーを立ち上げる必要があることを教えてくれたと話しました。もしもその実現に失敗した場合、ビジネス機会を失い、適合することは難しでしょうと考察しました。

最後に、竹下氏は、テクノロジーは全てを解決することはできないが、様々なセクターがテクノロジーと共に協働することで、地球規模課題の解決に貢献できるでしょうと締めくくりました。

【開催概要】
・日　時：2021年3月26日（金）19:45～20:30 （日本時間）
・主　催：UNIDO東京事務所、UNDP駐日代表事務所
・形　式：オンライン開催
・言　語: 日英同時通訳、国際手話
・参加費：無料

【登壇者】
・株式会社 シュークルキューブジャポン   代表取締役社長　佐藤弘一氏
・NULI & AGROLAY　創設者　Ada Osakwe氏 （ナイジェリア）
・Techshelta Company Limited　共同創業者/人事・管理部門長　Gifty Mintaa Quarshie氏（ガーナ）
・ザ・ハフィントン・ポスト Japan 　編集長　竹下・ライアン・隆一郎氏

【ご参考】
SDGグローバル・フェスティバル・オブ・アクションfrom JAPANは、3月25日（木）・26日（金）、日本にある国連諸機関が結集し、国内外でSDGsに精力的に取り組む各界のリーダーたちとともに、SDGs達成に向けたアクションを応援する祭典としてオンラインで開催されました。詳細はこちら。